新たな価値観を作れるか?

歴史上、感染症被害が大きい地域は、そのダメージを補い、リカバリーす

るために大きい変化をしてきました。14世紀の【ペスト】は、世界人口

の1/4が死亡し、特にイングランドやイタリアでは人口の8割が死亡すると

いうとんでもない影響があったことが『ルネサンス』を生みました。ちな

みに、モンゴル帝国を滅亡へ導いたのもこのペストが原因だそうです。


一方、日本では、江戸時代末期にコレラ(当時は、直ぐに死んでしまうとい

うことで『ころり』と呼ばれていたそうです)が流行りましたが、ヨーロッ

パと比較すると、感染者数が少なかったため、特に大きな変化は起こりませ

んでした。また、スペイン風邪も日本では45万人死亡しましたが、人口の

0.8%強程度の被害だったこともあり、日本は何も変わらなかったそうです。


日本では、現段階(2020年7月)では、他の国に比べて感染者数も少なく、致死

率もとても低いということで、世界の七不思議の一つに挙げられるような状

態ですが、この危機で世界が次の世界に「脱皮」する方向に向かっているの

に、日本が「古い殻」を纏い続けてしまうことになるのでは?と別の意味で

危機感を持っています。


たとえばコロナウイルス感染拡大の防止策の1つとして在宅勤務(Stay Home)

が世界中で普及しましたが、緊急事態宣言の解除後日本は『職場復帰』の方

向に戻りつつあり、在宅勤務を引き続き継続する欧米諸国とは対照的になっ

ています。


【日本のオフィスへの出勤回帰が鮮明】   2020年4月コロナ前比較      21.9%減少   緊急事態宣言の解除後比較    12.9%減少       (グーグルによるスマートフォンの位置情報分析)


 一方イギリス、フランス、ドイツでは6月の出勤者は4月以降小幅に増えて

いる程度だそうです。日本ではオンラインで業務がこなせるような専門職の

比率が低いこと、また仕事内容の定義が曖昧な「日本的な職場環境」などが

理由にあると考えられます。しかし、欧米では、今後も在宅勤務が浸透して

いることが推測できます。


少子高齢化が進み、今後益々仕事の担い手を確保することが難しくなる日本

においても、今回のコロナ禍を一つのきっかけにして、より在宅勤務がし易

い環境整備、業務内容の明確化を日本の企業も行うことが必要ではないでし

ょうか?事実、先進的な企業では「在宅勤務を認めたら退職率が減少して職

場環境が改善した」(サイボウズの青野慶久社長)と話しています。


《災い転じて福となす》です。


日本は他の国に比べて、コロナのダメージは比較的に少ないとはいえ、この

機会に「未来をイメージし、そのイメージに合わせて、今、手を加えるこ

と」が大切です。なぜなら、他の国々が次のステージに進歩(進化)する

ためです。


異文化コミュニケーション研究所(R)は、新たな文化に向けて突き進む企業に

向けて、高度外国人財という「ダイバーシティ」の活用によって、その次のス

テージへの進歩(進化)へのドライブをお手伝い致します。


是非、一緒に新たな高みへ!

異文化コミュニケーション研究所(R) https://www.globalforce.link/ 日本企業のダイバーシティ教育、高度外国人財の採用・活用



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